「Go Toトラベル利用者の方が、新型コロナウイルス感染症を示唆する症状をより多く経験していることが明らかに」こんなコロナ感染の医学的な学術研究が発表されました。

この様な学術研究の結果を踏まえながら、医療政策やコロナ感染対策が検討されているのだと思います。

そして、最近ではこんなに重要な学術調査も今はインターネット調査で行われる様になりました。

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当社は大学からの学術調査の業務がかなり多いのが特徴の１つです。

リサーチ売上の３５～４０％が大学の先生方のお仕事ですから、おそらくインターネット調査を主とするリサーチ会社としては、学術調査の割合が１番高いのではないかと思います。

大学の先生方の研究調査は非常に複雑な設計が多く、そして、データの品質が非常に重要視されます。

当社は早くて安くてシステムでの自動化を進めるリサーチではなく、リサーチャーが専門性と責任感を持って一貫して対応することと、回収データの品質管理を徹底することを基本的な価値として、設立以来２３年間やってきました。

おそらくその方針が大学の先生方のリサーチニーズと合致しているのだと思います。

私達は学術調査を通じて社会のお役に立てるよう、その責務の重要性を強く自覚しながらリサーチ業務に取り組んで行きたいと思います。

〇学術調査（アカデミック調査）の紹介ページ（研究事例等）

https://www.myvoice.co.jp/service/solution/academic.html

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３．研究プロジェクトについて

本研究は、東京大学大学院医学系研究科 宮脇敦士、大阪国際がんセンターがん対策センター疫学統計部 田淵貴大、神奈川県立保健福祉大学大学院保健福祉学研究科 遠又靖丈、カリフォルニア大学ロサンゼルス校 (UCLA) 津川友介の共同研究であり、The Japan “新型コロナ and Society” Internet Survey (JACSIS) 研究（研究代表者：田淵貴大 [大阪国際がんセンター]）のデータを分析しました。

2020年8月末〜9月末にかけてインターネット調査会社を通じて行われたアンケート形式の質問表調査を用いています。この調査では、人口分布を考慮して全国からランダムに選ばれた15-79歳の28000人に対し、調査時点でのGo To トラベルの利用経験、過去1ヶ月以内の新型コロナを示唆する症状の有無を性・年齢・社会経済状態・健康状態と共に把握しています。

https://healthpolicyhealthecon.com/2020/12/06/go-to-travel-and-covid19/?fbclid=IwAR0rn2bxjNIlAatNZxdnPV1mdbBIgGC_ggbacvgcjbrvC9KSnZuv2sQOLd4

当社は設立当初からリサーチャーによる一貫したサービス対応と、回収データの品質管理に注力してきました。

そして、複雑で高い信頼性が求めら れる学術調査にも積極的に対応してきて、これまで約１２０の大学から１，０００件以上の学術調査のご依頼をいただきました。

リサーチ業務の約３～４割が大学からのご依頼で占めているのも当社の１つの特徴です。

毎年４回お客様にＣＳ調査をお願いしていますが、大学のお客様の評価は４段階評価の「３．８」をいただいていて、多くの先生方から毎年継続して調査の依頼をいただいています。

大学研究や、大学研究の助成をしている吉田秀雄記念事業財団の事例を紹介させていただきました。

ＣＳ調査のコメントも転記していますので、ご関心があれば下記の紹介ページをご覧下さい。

マイボイスコムは、大学の学術調査も通じて社会に貢献できるように、リサーチの技術力向上に努めて参ります。

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〇学術調査（アカデミック調査）の紹介ページ

https://www.myvoice.co.jp/service/solution/academic.html

＜　学術調査の事例紹介　＞

１．京都大学　経済学部・経済学研究科　依田高典 教授、村上佳世 研究員

＜電源のベストミックスに関する消費者受容度の日米比較調査＞
インターネット調査会社に登録しているモニター日米それぞれ４,０００名からデータを回収した。日本の消費者は年齢・性別が偏らないように無作為に抽出し、米国の消費者は代表的４州からそれぞれ１,０００名を無作為に抽出した。
データをもとに、原子力発電や再生可能エネルギーの比率に対する金銭的な支払意思額を計測するとともに、米国の消費者の支払意思額との比較を行っています。月間電気料金、温室効果ガス排出削減量、電源構成における化石燃料比率、原発比率、再エネ比率、水力比率などについて、数値設定が異なる二者択一で、回答者が望ましい方を選び、この選択を集計したデータを計量経済学的に分析する研究です。成果は、Elsevierの「Energy　Economics」誌に掲載されました。
当社は本研究の日本での調査を担当しました。 （研究概要はこちら）

２．横浜国立大学　大学院国際社会科学研究院　

寺本高 教授＜食品売り場に関するアイトラッキング調査＞
インターネット調査で食品売り場の陳列パターンを複数提示し、より効果的な陳列条件となる閾値を探り、その調査結果からアイトラッキング調査で用いる食品売り場の陳列パターンを設定して被験者139人のアイトラッキング調査を実施した。そして、視線データの計測に加えて、被験者に売り場の写真を撮影してもらいＳＮＳに模した専用ページにコメント付きでの投稿も依頼した。これらによって食品売り場の陳列パターンによる視認、感情評価、購買、ＳＮＳへの投稿までの一連の効果を明らかにした。 当社はインターネット調査と、被験者リクルーティング、アイトラッキングの機器と会場の手配と運営を担当しました。

３．公益財団法人 吉田秀雄記念事業財団　研究助成調査

吉田秀雄記念事業財団では広告・広報・メディアを中心とするマーケティング及びコミュニケーションに関連する分野の研究を対象に、選考委員会の審査を経て研究助成を行っておられます。
当社ではこの研究助成で実施する消費者調査の実務を担当しています。調査は財団が研究支援のため毎年継続しているもので、専用モニターパネルによる「共通調査」と、助成対象者ごとの「個別カスタマイズ調査」の2段階で構成されています。なお、調査データは一般向けに無償公開されています。（研究助成の詳細はこちら）