夏季五輪賛成が６２％
「２０１６年夏季五輪、東京招致に賛成６２％・・・ネット調査
２０１６年の夏季五輪招致を目指している東京オリンピック招致委員会は１１日、招致の賛否を問う意識調査の結果を発表した。賛成６２％、反対２６％で、招致委は来年１月、この結果を、国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）に提出する。招致委が目標とする「支持率約７０％」には届かなかったが、「来年以降も意識調査を行い、ＰＲ活動の強化で目標に届かせ、ＩＯＣに出したい」としている。（出所；読売新聞）」
こちらは12/11の読売新聞の記事です。同じ日のＮＨＫの朝のニュースでもこの調査結果が紹介されました。回収数は全国の男女６０００人です。こんなに重要な世論調査に「ネット調査」が使われて広く報道されることに隔世の感を感じます。これはおそらく５年前ではありえなかったことです。
この調査は残念ながら当社が担当したものではありませんが、ネット調査が世の中に与える影響が大きくなっていることを示しています。そのことを自覚して誇りと責任感を持って仕事にあたる必要があります。
でもこの件はどこの会社が担当したのでしょう？当社に引き合いがなかったのはちょっと寂しい気がします。良い仕事の引き合いが増えるように、もっとＰＲと営業活動を強めたいと思います。もっと良い仕事、もっとインパクトの大きい仕事が増えるように頑張りましょう。
堀江さん、ありがとうございます。夏季五輪の是非についてネット調査で実施するのが良いかどうか、ちょっと議論の余地はあるように思います。どうしてもネットモニターは新し物好き、行動的な側面があるように感じられるからです。
ただ、郵送調査も訪問調査も別な方面のバイアスが必ずあるので、要は社会調査としての使い方次第だと思います。
数字が一人歩きすることで、その数字が人や社会に影響する、意識を牽引するということもあります。それだけ調査には影響力があることを自覚して、私達は仕事にあたる必要があるということですね。
投稿： 高井 | 2007年12月29日 (土) 13:49
私は夏季五輪には反対なんですが…。本当に6割もの人が賛成しているのか、ちょっと疑問を感じてしまいますね…。2016年に東京で五輪を開催して何のメリット・デメリットがあるのか。この調査結果が、みんなが冷静に判断できなく可能性をもたらすのでは、と思うのですが、考えすぎでしょうか？
投稿： 堀江 | 2007年12月25日 (火) 10:08
山口さんコメントありがとうございます。
確かに定期アンケートは当社としてもう１０年間も続けており、これだけの規模で実施している会社もありません。先日はある代理店の局長からこれだけメディアに掲載されるのは大変なことだと言われました。
最近は幾つかの会社のイントラ掲載の提案も行っていますが、かなりの費用と労力をかけてやってきたことなので、もっと有効に活用できることを考えて行きたいと思っています。
色々とアイディアをお聞かせいただければ幸甚です。
投稿： 高井 | 2007年12月24日 (月) 10:55
マイボイスには「定期アンケート」という誇れる調査システムがあります。その時々にあったテーマを上手に取り上げていけば、読売新聞記事のような情報発信は十分に可能だと思います。
テーマ性の高いアンケートと多少の「読み」を加えた情報として発信すれば、マスコミの関心をひくことができるのではないでしょうか。上手にマスコミを利用し、また自社のホームページをうまく活用していきたいものです。そうすることによって発信力が高まることを信じて…。
掲載された調査は、恐らく、読売新聞社のハウスエージェンシー・読売広告社の企画によるものではないでしょうか？（正確にはわかりませんが…）
投稿： 山口美喜雄 | 2007年12月17日 (月) 13:04