生産性向上と残業削減
石田さんや、澤登さん、鮎澤さん、高井さん、藤井さんが頑張ってくれて、やっとJCPへのパネル参加が実現しました。
GMOパネルの活用は確か4年前からだと思うので、4年ぶりの改善になります。
これでGPOパネルを補助的に使う際に、それぞれの回収数を想定しながら2つの回収口で回収し、2つの回収データをマッチングして集計する。という煩雑な業務がなくなります。
これでどれだけの生産性向上になるかは分かりませんが、関係者の話では実査の作業時間が10%位は削減になると聞いています。
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当社の平均残業時間は、昨年度実績で34時間/人月でした。
2013年は38時間、2014年は36時間でしたので、徐々には減少しています。
しかし、春の人材流出の影響もあって、R1、R2の残業の偏重が大きく、平均より20時間も多くなっています。
そして、「36協定の基準」をオーバーする残業の人も出てしまいました。
この問題は、早く解消しなければなりません。
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月の所定内労働時間は162時間です。
R1、R2の平均残業は全社平均より20時間も多い54時間なので、月の労働時間は216時間になります。
これがJCPで実査が10%が削減できれば、業務時間の5%は削減できます。
そうすると勤務時間は205時間になり、残業は43時間までは引下げられる計算です。
そして、これを全社平均の34時間まで引下げるには、81時間(9時間×9人)が不足するので、それを1名増員(162時間)で分散させることで改善させます。
実際にはこの計算通りには行かないとは思いますが、JCP導入と増員で、R1、R2の残業過多の状態を、早急に解消させたいと思います。
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