Takai Voice

日本マーケティング・リサーチ協会（ＪＭＲＡ）の実態調査によると、２０２２年度のアドホック調査の市場規模は１４３９億円で、前期比１０５％となっていました。

その内訳はインターネット調査は１０１％で、既存手法（＝オフライン調査）が１１２％でした。

これは２０２０年度、２０２１年度はコロナ禍で対面が多い既存手法が出来ませんでしたから、それをインターネット調査でカバーしていたのが、昨年度からは既存手法が復活した影響です。

インターネット調査の優位性は色々あり、アドホック調査の約６割がインターネット調査になりましたが、既存手法の方が適した課題も沢山あります。

会場調査や、デプスインタビュー、グループインタビュー、ヒアリング調査等はそれぞれ強みとメリットがあるので、当社がお客様の課題に応える「コンサル型リサーチ」を目指すには、これらの既存手法にも対応して行くことが必要です。

このところ食品会社などから会場調査やグループインタビュー、ヒアリング調査のご依頼が増えていますが、当社はインターネット調査と組み合わせて、これらのご要望にも積極的に対応して行きます。

インターネット調査と既存手法の両方に対応しているリサーチ会社は少なくなっているから、その両方の手法で、定量調査も定性調査も取り組めば１つの強みになります。

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リアルな対応が必要な既存手法は、インターネット調査に比べて手間がかかり効率が悪いことや、土日や夕刻の対応が必要なことが多い等の課題もあります。

しかし、そこも積極的に取り組んで行くのか、それは効率が悪いからインターネット調査の装置型リサーチに留まるかで会社の方向は分かれます。

当社は既存手法も取り込んで対応する方を選択します。

その方が当社らしい姿でありますし、皆さんの技術力や対応力も強化できる選択ですから、課題を乗り越えて対応して行きましょう。