DX事業での貢献
=====(DXについて)=====
日本におけるDXは、2018年に経済産業省が「デジタルトランスフォーメーション(DX)を推進するためのガイドライン」を取りまとめたことを契機に広がり始めています。
このガイドラインではDXの定義を、「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」と、より明確かつ具体的に示しています。
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こちらが「デジタルトランスフォーメーション(DX)」の定義になります。
そして、伊藤忠商事さんもリテール事業推進に加えて、このDX事業推進を進めておられます。
DX事業のミソは「顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革する。」というところです。
これは情報産業部門の皆さんと話をすると良く出る話なのですが、DX事業は「IT基準」から検討するのではなく、「お客様のニーズ基準」で事業の検討と計画を進めて、それをどんなIT技術で実現するかは次のステップになるということです。
そんな「お客様のニーズ」を確認し整理するところに当社の役割が出て来るように思いますし、皆さんも当社にはそんな機能を求めているのだと感じています。
事業構想のニーズ確認にしっかり対応するには、私達もビジネス視点をしっかり持って、お客様とビジネスの面で情報の共有を図り、ベクトルを合わせることが大切です。
ビジネス視点でリサーチを捉えて、マーケティング要因をしっかり分析と提案ができることが求められる仕事になるでしょう。
そんな意識も持ちながら学び、仕事に取り組んでください。
それさえできれば、大きな面白い仕事も沢山出来ると思うので、そんな会社にして行きましょう。
DXは1つのビジネスチャンスだと思うので学んでいきましょう。
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