Takai Voice

日経新聞を読んでいて以下の記事が気になりました。

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原材料価格などの高騰を背景とした食品の小売価格の上昇が鮮明になってきた。パンや冷凍食品など主要60品目のスーパーでの店頭価格は6割の品目で1年前より上昇した。一方で値上がり品目の半分は販売額が減った。食品メーカーの相次ぐ値上げが消費者の買い控えや割安な商品へのシフトを招いた可能性があり、賃金が伸び悩む状況での価格転嫁の難しさが浮き彫りになった。 (出所：日経新聞（7/6））

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円安による原材料の上昇や、ガソリンの値上げによる配送料の上昇で、食品の値上げが相次いでいることはニュースで良く聞いていました。

８％とか１０％の値上で原価上昇分の経費をカバーしようという動きです。

これによって売上のトップラインを引上げて利益を確保したいという企業の判断も良く分かります。

しかし、値上がりした品目の半分は販売額が減ったそうです。

８％値上したのに販売額が減ったということは、販売量が８％以上減少したということで、それだけ工場の稼働率が下がり更に原価を引上げて企業収益を圧迫します。

価格は４Ｐの１つで重要なマーケティング要因ですが、賃金が上がらない社会情勢の中で消費者が価格にかなり敏感になっていることが分かります。

企業も苦しいけど、生活者も苦しい、その中でどんなマーケティング施策を取るのが良いのか、とても難しい状況が続いています。

そんな状況だからお客様が何を考えてどう行動しているのか、その実態と消費者インサイトを把握するリサーチの役割は益々重要になると思います。