答え難い調査票
日本マーケティング協会(JMA)から「マーケティングにおけるAI・デジタル活用に関する調査」の依頼が来たので、関心ある分野でしたから回答してみました。
早稲田大学の恩蔵教授が委員長で、他に大学の教授と企業のマーケティング部署の方の10人ほどがアドバイザリーボードを組み、実査はある調査会社の名前がありました。
設問数は20問で回答時間は15分ということでしたが、非常に複雑な設問で、選択肢は30項目以上あり、どう答えたら良いか分からない設問ばかりで、真面目に答えるつもりでしたが、途中から全て「どちらともいえない」に答えて終わらせました。
それでも20分はかかり、どう答えて良いか分からない設問に付き合うのが、どれだけ苦痛なものなのか久しぶりに体験しました。
その1週間後に協会から督促のメールが来ましたが、おそらく途中で回答を止めた会員企業が多かったのだと思います。
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これだけマーケティングの先生が入っていて、調査会社も関わっているのに、こんな調査票はないなあ、、と正直思いました。
それでも協会の調査で、権威ある先生方が監修ということで、「日本企業のマーケティングでAIやデジタル技術の利用実態や今後の影響は、、」という情報が発信されちゃうのでしょうね。
マーケティングの先生方は、こんなことを聞きたいという知識はあるのでしょうが、どんな調査票なら答えやすくて、良いデータが聴取できるのかという知見が不足している方もかなりおられます。
そこをサポートするのがリサーチ会社の役割だし、分析に足る良いデータが聴取するために回答者視点で考えることが大切なんだと思います。
そして、少し言いにくいかもしれませんが、「これでは回答者は回答し難いから、こんな修正をした方が良いと思いますがどうでしょう。」とリサーチのプロとして提案することです。
それが結果的には良い調査データが取得出来てお客様に喜ばれることだと思います。
当社は大学の学術調査の比率が高いのが1つの特徴ですが、実査の知見では先生方より優れているかずだから、積極的にアドバイスするようにして下さい。
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